日本では原則的にすべての国民が公的医療保険に入っています。病気やケガをした時に、いつでも、どこでも医療が受けられ、経済的な負担を少なくする国民皆保険制度です。この制度によって、高齢者の方は１割、通常は３割の自己負担で治療が受けられます。また、自己負担額が多過ぎる場合には、高額医療払いという制度で一定の負担額で済むように決められています。
ちなみに、アメリカでは国民全員が保険に入っているわけではないので、病気やケガをすると治療費は驚く金額を請求されます。例えば、虫垂炎（盲腸）で入院して手術をした場合、その医療費はおおよそ日本の１０倍かかるといわれています。（アメリカの医療制度を知りたい方は、マイケル・ムーア監督の“シッコ（ＳＩＣＫＯ）”をオススメします。）貧しい人ほど保険に入っていない（というより、入れてもらえない）現状もあり、オバマ政権になって国民皆保険制度についての議論が盛んに行われているようです。
さて先日、厚生労働省は、平成１９年度に病気やケガ（妊娠や分娩、健康診断、予防接種などは除く）のために医療機関に支払われた医療費の総額（国民医療費）が３４兆１３６０億円、１人当たりでは２６万７２００円であったと発表しました。この総額は過去最高で、１８年度に比べて約３％増となっています。この増加理由として、高齢者の増加や医療技術の高度化で１人当たりの医療費が増えたためとしています。
高齢者がこれまで使い込んできたからだとこころのメンテナンスをするのは当然のことですから、お金がかかるのも当たり前。だから、「医療費削減という場合、高齢者の医療費に着目するよりも、必要以上に食べて、飲んで、不要なところに脂肪を蓄え、からだの働きを悪くし、病気になっている人を見直す。そうすれば、医療費削減だけではなく、貴重な食料のムダ使いに歯止めがかかり、健康と環境の両方の問題に明るい兆しが見えてくるでしょう」。そんなコメントが出れば面白いと思います。
